「広告の裏側にある真実を探る」。それが私達の目指すゴールです。


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[新聞・雑誌] 新聞・雑誌広告月報/年報

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新聞・雑誌広告月報/年報

日本全国の主要新聞、雑誌の広告出稿統計データです。
商品別・広告主別・銘柄別の表にまとめ、月報、年報によりご提供致します。
年報は当年1月〜12月までを年報版としてまとめたものです。
月報、年報ともCD-ROMでの販売になります。

レポート一覧

レポート

調査媒体

新聞広告月報

当月内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

レポート対象紙

中央紙

39紙

ブロック紙

6紙

地方紙

52紙

スポーツ紙

13紙

タブロイド紙

4紙

経済紙

4紙

その他

1紙

119紙

対象広告範囲

記事下広告を対象とし、雑報を除く。

掲載単位

広告量単位「段」、広告費単位「万円」。

広告費算出基準

日本広告業協会発行「全国新聞広告料金表」に於ける各単独本社版長期一段単価にて算出。

雑誌広告月報

当月内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

レポート対象誌

一般週刊誌

11誌

女性週刊誌

9誌

娯楽週刊誌

38誌

総合月刊誌

12誌

趣味・娯楽月刊誌

90誌

女性月刊誌

119誌

少年少女コミック誌

29誌

健康誌

8誌

経済誌

12誌

住宅誌

3誌

カード・機内誌

7誌

コンピュータ誌

16誌

自動車誌

11誌

365誌

対象広告範囲

自社広告を除く、全広告を対象。

掲載単位

広告量単位「頁」、広告費単位「千円」。

広告費算出基準

日本雑誌広告協会発行「雑誌広告料金表」に於ける基本料金にて算出。

新聞広告年報

当年内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

年報対象紙

中央紙

39紙

ブロック紙

6紙

地方紙

52紙

スポーツ紙

13紙

タブロイド紙

4紙

経済紙

4紙

その他

1紙

119紙

対象広告範囲

新聞広告月報と同じ

掲載単位

広告費算出基準

雑誌広告年報

当年内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

年報対象誌

一般週刊誌

11誌

女性週刊誌

11誌

娯楽週刊誌

44誌

総合月刊誌

12誌

趣味・娯楽月刊誌

86誌

女性月刊誌

114誌

少年少女コミック誌

30誌

健康誌

9誌

経済誌

13誌

住宅誌

3誌

カード・機内誌

7誌

コンピュータ誌

17誌

自動車誌

12誌

369誌

対象広告範囲

雑誌広告月報と同じ

掲載単位

広告費算出基準

(注)対象紙誌数 月報は2011年10月現在、年報は2010年12月時点。

商品大分類

商品大分類

概要

A

電気製品

家電製品、音響映像製品、照明器具、美容・医療器具など

B

輸送用機器

自動車、オートバイ、自転車、航空機、船舶、タイヤ、自動車部品、カーアクセサリー、カーナビなど

C

精密機器

カメラ、デジタルカメラ、フィルム、写真用品、時計、計測機器など

D

機械器具

事務機器・電子機器

事務機器、パソコン・プリンタ・コンピュータ等の電子機器、電話・携帯電話等の通信機器など

一般機械器具

電気機械・土木建設機械・工作機械等の産業用機械、ミシン、自動販売機、パチンコなど

E

住宅設備機器・用品

石油・ガス機器、セントラルヒーティング、浴槽、室内家具、台所用品、食器など

F

雑品

文具・事務用品

事務用家具、筆記具、印鑑、事務用品など

化粧道具

カミソリ、カツラ、ティッシュペーパー、化粧用道具(化粧品除く)など

身回り品

靴、雨具、バッグ、ジュエリー、喫煙具、メガネなど

趣味・スポーツ・レジャー用品

楽器、音響映像ソフト、スポーツ用品、園芸用品、ペット用品、ゲーム、玩具(食玩を含む)など

G

エネルギー・原材料・加工基礎材

石油・電力・ガス等のエネルギー類、木材・繊維・化学・鉄鋼等の原材料、建材・建具類など

H

薬品・衛生用品

医薬品、薬剤、入浴剤、生理用品、避妊用品、絆創膏、紙オムツなど

J

化粧品・石鹸・洗剤

基礎・メークアップ化粧品、頭髪用化粧品、香水、歯磨・歯ブラシ、石鹸、洗剤など

K

食品

調味料、油脂製品、乳製品、菓子、パン類、即席食品、冷凍食品、健康食品等の加工食品など

L

飲料・嗜好品

アルコール飲料、非アルコール飲料、コーヒー、紅茶、お茶、タバコなど

M

繊維製品

原糸・原反、衣料品、衣料小物、寝具など

N

出版

書籍、雑誌、新聞、地図、カレンダーなど

P

金融・保険・証券

銀行、保険、証券、消費者金融、クレジット、商品取引など

Q

百貨店・商店・商社

百貨店

日本百貨店協会会員社を対象

月賦・量販・小売店・商社

月賦百貨店、量販店、スーパー、コンビニエンスストア、小売店、商社など

R

不動産・建設

不動産・建設

土地、建物、仲介、テナント募集、シルバーケアホームなど

プレハブ・規格型住宅

展示場、プレハブ・規格型住宅など

S

観光・娯楽

交通・運輸

航空、海運、電鉄、バス、貨物など

観光・娯楽

観光代理店、ホテル、レストラン、式場、遊園地等の娯楽施設、映画、演劇、テレビ・ラジオ番組、宝くじなど

T

雑件

官庁・地方自治体

官庁、地方自治体、外国諸官庁など

学校・通信教育

専修学校、大学・短大、通信教育、学習塾・予備校など

情報通信サービス業

電話・携帯電話等の移動体通信サービス、インターネットサイトなど

通信販売業

通信販売業

各種団体・その他

病院、広告代理店・警備会社・リース会社・人材派遣会社等の専門サービス業、美容院・エステ・レンタカー等の対人サービス業、政党、宗教、各種団体など

Y

企業・サ−ビス・催し物

各業種、対象広告主の企業広告(但し、金融から雑件までの企業広告は各商品分類のサービスPRに分類)