「広告の裏側にある真実を探る」。それが私達の目指すゴールです。


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[新聞・雑誌] 新聞・雑誌広告月報/年報

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新聞・雑誌広告月報/年報

日本全国の主要新聞、雑誌の広告出稿統計データです。
商品別・広告主別・銘柄別の表にまとめ、月報、年報によりご提供致します。
年報は当年1月~12月までを年報版としてまとめたものです。
月報、年報ともCD-ROMでの販売になります。

レポート一覧

レポート

調査媒体

新聞広告月報

当月内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

レポート対象紙

中央紙

39紙

ブロック紙

6紙

地方紙

53紙

スポーツ紙

13紙

タブロイド紙

4紙

経済紙

4紙

その他

1紙

120紙

対象広告範囲

記事下広告を対象とし、雑報を除く。

掲載単位

広告量単位「段」、広告費単位「万円」。

広告費算出基準

日本広告業協会発行「全国新聞広告料金表」に於ける各単独本社版長期一段単価にて算出。

雑誌広告月報

当月内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

レポート対象誌

一般週刊誌

12誌

女性週刊誌

15誌

娯楽週刊誌

47誌

総合月刊誌

13誌

趣味娯楽月刊誌

77誌

女性月刊誌

96誌

少年少女幼児誌

30誌

健康誌

7誌

経済誌

15誌

住宅誌

1誌

カード・機内誌

7誌

コンピュータ誌

19誌

自動車誌

13誌

352誌

対象広告範囲

自社広告を除く、全広告を対象。

掲載単位

広告量単位「頁」、広告費単位「千円」。

広告費算出基準

日本雑誌広告協会発行「雑誌広告料金表」に於ける基本料金にて算出。

新聞広告年報

当年内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

年報対象紙

新聞広告月報と同じ

対象広告範囲

掲載単位

広告費算出基準

雑誌広告年報

当年内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

年報対象誌

雑誌広告月報と同じ

対象広告範囲

掲載単位

広告費算出基準

(注)対象紙誌数は2008年10月現在。

商品大分類

商品大分類

概要

A

電気製品

一般家庭用の電動・電熱、音響製品、照明器具、美容、医療器具など。
一部店舗用電気製品を含む。

B

輸送用機器

自動車、自動二輪、自転車、航空機、船舶、タイヤ、自動車部品、カーアクセサリーなど。

C

精密機器

カメラ、APSカメラ、デジタルカメラ、フィルム、写真用品、時計、計測機器など。

D

機械器具

事務機・電子機械

事務機器、コンピュータ等の電子機器、電話、ファックス等の通信機器など。

一般機械器具

電気機械、土木、建設機械、工作機械等産業機械、ミシン、編機、自動販売機など。

E

住宅設備機器・用品

石油、瓦斯機器、セントラルヒーティング、浴槽、浄化槽、家具、台所用品など。

F

雑品

文具・事務用品

事務用家具、筆記具、印鑑、事務用品など。

化粧道具

カミソリ、カツラ、ティシュペーパー、化粧用道具(化粧品除く)など。

身回り品

靴、雨具、カバン、宝石、喫煙具、メガネ、カイロなど。

趣味・スポーツ・
レジャー用品

楽器、音響ソフト、スポーツ用品、園芸用品、ペット用品、趣味レジャー用品など。

G

エネルギー・原材料・加工基礎材

石油、電力、ガス等のエネルギー類、木材、繊維、化学、鉄鋼等原材料、及び建材、建具など。

H

薬品・衛生用品

医薬品、薬剤、生理用品、避妊用品、絆創膏、紙オムツなど。

J

化粧品・石鹸・洗剤

基礎、メークアップ化粧品、頭髪用化粧品、香水、歯磨、石鹸、洗剤など。

K

食品

調味料、油脂製品、乳製品、菓子、パン類及び即席食品、冷凍食品、健康食品等の加工食品など。

L

飲料・嗜好品

アルコール飲料、非アルコール飲料、嗜好品、タバコなど。

M

繊維製品

原糸、原反、衣料品、衣料小物、寝具など。

P

金融・保険・証券

銀行、保険、証券及び住宅ローン、クレジット、商品取引など。

Q

百貨店・商店

百貨店

日本百貨店協会会員社を対象。

月賦・量販・
小売店・商社

月賦百貨店、量販店、コンビニエンスストア、小売店、商社、営業PR。

R

不動産・建設

不動産・建設

土地、建物、仲介、テナント募集、倉庫業など。

プレハブ・規格型住宅

プレハブ展示場、規格型住宅など。

S

観光・娯楽

交通運輸

航空、海運、電鉄、バス、貨物など運輸PR。

観光娯楽

観光代理店、ホテル、レストラン、式場、遊園地など娯楽施設、映画、演劇、テレビ・ラジオ番組など。

T

雑件

官庁・自治体

官庁、地方自治体、外国諸官庁など。

学校・通信教育

学校、専修学校、通信教育など。

通信販売業

通信販売業、営業PR。

情報通信サービス業

情報通信業サービス業。

各種団体・その他

広告代理店、警備会社、リース会社、病院、人材派遣会社など専門サービス業PR、美容理容院、クリーニング、レンタカー、スタンプ会社など対人サービス業、政治、宗教、各種団体など。

Y

企業・サービス・催物PR

各業種、対象広告主の企業広告、但し、金融から雑件までの企業広告は各商品分類のサービスPRに分類。