「広告の裏側にある真実を探る」。それが私達の目指すゴールです。


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新聞・雑誌広告月報/年報

日本全国の主要新聞、雑誌の広告出稿統計データです。
商品別・広告主別・銘柄別の表にまとめ、月報、年報によりご提供致します。
年報は当年1月〜12月までを年報版としてまとめたものです。

レポート一覧

レポート

調査媒体

新聞広告月報

当月内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

月報
対象紙

中央紙

40 紙

ブロック紙

6 紙

地方紙

52 紙

スポーツ紙

13 紙

タブロイド紙

4 紙

経済紙

4 紙

その他

1 紙

120 紙

対象広告
範囲

記事下広告を対象とし、雑報を除く。

掲載単位

広告量単位「段」、広告費単位「万円」。

広告費
算出基準

日本広告業協会発行「全国新聞広告料金表」に於ける各単独本社版長期一段単価にて算出。

雑誌広告月報

当月内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

月報
対象誌

一般週刊誌

10 誌

女性週刊誌

8 誌

娯楽週刊誌

32 誌

総合月刊誌

12 誌

趣味・娯楽月刊誌

94 誌

女性月刊誌

102 誌

少年少女コミック誌

27 誌

健康誌

7 誌

経済誌

17 誌

住宅誌

4 誌

カード・機内誌

7 誌

コンピュータ誌

10 誌

自動車誌

11 誌

341 誌

対象広告
範囲

自社広告を除く、全広告を対象。

掲載単位

広告量単位「頁」、広告費単位「千円」。

広告費
算出基準

日本雑誌広告協会発行「雑誌広告料金表」に於ける基本料金にて算出。

新聞広告年報

当年内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

 

 

対象広告
範囲

新聞広告月報と同じ

掲載単位

広告費
算出基準

雑誌広告年報

当年内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。

 

 

対象広告
範囲

雑誌広告月報と同じ

掲載単位

広告費
算出基準

(注)対象紙誌数 月報は2018年05月現在、年報は2017年12月時点。

商品大分類

商品大分類

概要

A

電気製品

家電製品、音響映像製品、照明器具、美容・医療器具など

B

輸送用機器

自動車、オートバイ、自転車、航空機、船舶、タイヤ、自動車部品、カーアクセサリー、カーナビなど

C

精密機器

カメラ、デジタルカメラ、フィルム、写真用品、時計、計測機器など

D

機械器具

事務機器・電子機器

事務機器、パソコン・プリンタ・コンピュータ等の電子機器、電話・携帯電話等の通信機器など

一般機械器具

電気機械・土木建設機械・工作機械等の産業用機械、ミシン、自動販売機、パチンコなど

E

住宅設備機器・用品

石油・ガス機器、セントラルヒーティング、浴槽、室内家具、台所用品、食器など

F

雑品

文具・事務用品

事務用家具、筆記具、印鑑、事務用品など

化粧道具

カミソリ、カツラ、ティッシュペーパー、化粧用道具(化粧品除く)など

身回り品

靴、雨具、バッグ、ジュエリー、喫煙具、メガネなど

趣味・スポーツ・レジャー用品

楽器、音響映像ソフト、スポーツ用品、園芸用品、ペット用品、ゲーム、玩具(食玩を含む)など

G

エネルギー・原材料・加工基礎材

石油・電力・ガス等のエネルギー類、木材・繊維・化学・鉄鋼等の原材料、建材・建具類など

H

薬品・衛生用品

医薬品、薬剤、入浴剤、生理用品、避妊用品、絆創膏、紙オムツなど

J

化粧品・石鹸・洗剤

基礎・メークアップ化粧品、頭髪用化粧品、香水、歯磨・歯ブラシ、石鹸、洗剤など

K

食品

調味料、油脂製品、乳製品、菓子、パン類、即席食品、冷凍食品、健康食品等の加工食品など

L

飲料・嗜好品

アルコール飲料、非アルコール飲料、コーヒー、紅茶、お茶、タバコなど

M

繊維製品

原糸・原反、衣料品、衣料小物、寝具など

N

出版

書籍、雑誌、新聞、地図、カレンダーなど

P

金融・保険・証券

銀行、保険、証券、消費者金融、クレジット、商品取引など

Q

百貨店・商店・商社

百貨店

日本百貨店協会会員社を対象

月賦・量販・小売店・商社

月賦百貨店、量販店、スーパー、コンビニエンスストア、小売店、商社など

R

不動産・建設

不動産・建設

土地、建物、仲介、テナント募集、シルバーケアホームなど

プレハブ・規格型住宅

展示場、プレハブ・規格型住宅など

S

観光・娯楽

交通・運輸

航空、海運、電鉄、バス、貨物など

観光・娯楽

観光代理店、ホテル、レストラン、式場、遊園地等の娯楽施設、映画、演劇、テレビ・ラジオ番組、宝くじなど

T

雑件

官庁・地方自治体

官庁、地方自治体、外国諸官庁など

学校・通信教育

専修学校、大学・短大、通信教育、学習塾・予備校など

情報通信サービス業

電話・携帯電話等の移動体通信サービス、インターネットサイトなど

通信販売業

通信販売業

各種団体・その他

病院、広告代理店・警備会社・リース会社・人材派遣会社等の専門サービス業、美容院・エステ・レンタカー等の対人サービス業、政党、宗教、各種団体など

Y

企業・サ−ビス・催し物

各業種、対象広告主の企業広告(但し、金融から雑件までの企業広告は各商品分類のサービスPRに分類)